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職場のリスク予測(その1)「 職場を評価して危険を見つける」

製造現場を始め、様々な現場作業の潜在リスクの評価方法と安全管理について、これから2回に分けて述べていこう。

工場や事業所で多忙な業務に身を置いていると、身の回りで色んなトラブルを見かける。それはちょっとしたミスから大怪我を伴う大事故まで様々だ。職場の安全管理の観点から、このようなリスクをどのように管理し、そして備えるのかが非常に重要である。

リスクは、一般的に、『何かが発生する可能性』と、『何かが実際に悪い事態に向かった場合の結果』の2つの要素で構成される。私たちの多くが遭遇する可能性のあるリスクは簡単には見つけられない場合があるので、リスクに対する準備や関連する結果への対処により、さまざまな形で追加コストがかかる可能性があるだろう。

様々なリスクに囲まれて業務をしなければならない人にとって「リスクの分析」は非常に重要だ。リスクを意識し対策が施されていれば、自身や会社に及ぼす影響を軽微なものにする助けになってくれる。この2回の記事では、人身に及ぶ物理リスクの特定と管理について検討していこう。

リスク分析は、ともすれば、膨大な事務作業を生む面倒なものに見えるかもしれない。しかしリスク分析の本質は、“職場上のあらゆる潜在リスクを把握し対策を立てる”ことだ。適切な分析を実施することで、考え得るあらゆるリスクを網羅でき、必要な対策や手段を講じることができる。有害な溶剤を扱う業務では、その扱いに気を付けるのはもちろん、気化による健康問題のリスクなど、あらゆる視点からのリスクの洗い出しが重要だ。このようなリスクは片っ端から特定しリストにまとめておく必要がある。

評価方法

多くの職場に対応できるリスク評価方法としては、以下のポイントで分析することが一般的だ。

  • 潜在的な危険を探し出す
  • リスクは何か? どのように予防するか?
  • どのような人物が、どのような被害にあう可能性があるか?
  • 結果を集めて記録する
  • 定期的にリスク分析をチェックして更新する

リスク分析を行う際、特定の役割の業務状況を完全に理解していれば、安全衛生のエキスパートである必要はない。しかし、実行にあたって法律要件がある場合もあるので、分野によっては支援を求めることが有効な場合もあるだろう。潜在的リスクについて職場の評価を行う際には、高所作業、溶剤の多種使用、手持ち工具、電気など、あらゆることに危険が潜んでいることを忘れないでほしい。リスク分析に関して重要なのは、作業環境での危険やけがの可能性と、同時にそのリスクが引き起こす危害の程度の兆候を見極めることにより、そういった事故の発生を防止・抑制することである。

危険を見つける

言うまでもなく、職場にある潜在的危険をすべて正確に特定することはリスク分析の主な側面の1つです。リスク分析をうまく始めるには、まず、職場をくまなく見て回り潜在的な危険について考える必要がある。おそらくあなたの職場にも製造プロセス内や、場合によってはオフィス環境内に、何か危険をもたらすものがあるのではないだろうか?人々の行動、使用する道具、作業環境では、けがにつながるものや、健康を害することを発見できるはずだ。

毎日同じ環境で働いていると、すっかり慣れてしまったある種の危険に対し少し無頓着になってしまう。次のような方法で危険を洗せるだろう。

  • データシート、ユーザーガイド、メーカーの説明書の記載を確認
  • 過去の事故記録や健康障害事故を確認、傾向を把握
  • 製造プロセスで保守や変更が行われていないかを確認
  • 騒音や化学薬品の適切でない管理など、職場環境の長期的影響を検討
  • HSE Webサイトにアクセスし、危険とその管理方法のガイダンスを確認

高所作業、粉砕機などの機械とともに行う作業、石油産業など、かなり明白な危険をはらむさまざまな場所で、さまざまな作業が行われている。職場でよくある潜在的危険をすべて評価し、会社のさまざまな分野の人々に意見を求めてほしい。おそらく、外部の意見は有益であり、きっと役に立つはずだ。

どのような人物が、どのように被害にあう可能性があるか?

職場環境で人がけがをしたり、人に危害が及んだりするのは、どのような場合か検討しよう。常勤者の他に、下請け業者やゲストなど、その現場に居合わせる可能性のある人についても検討するのはもちろんだ。集めた危険すべてを踏まえ、職場で危険にさらされる可能性のある人々を明らかにし、「現場訪問者」、「倉庫業務担当」など分野別に分類する。こうすることで、リスクが影響を及ぼす特定の区分け範囲を定めてより良く管理できるようになるはずだ。

従業員には、妊婦、若年層、障がい者など、特定の条件を備えた人がいるだろう。こうした特定の従業員のための安全要件をすべてまとめたリストをこちらで確認することができる。また、事業活動が不特定多数の人々に危害を及ぼす可能性がある場合、そうした人々についても検討し、リスクとして考慮しなければならない。あなたが考えうる限り広範囲にわたって検討するようにしよう。

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13 Jul 2017, 12:24